「北海道 夕張市」について
地方公共 団体名 |
夕張市(北海道) |
---|---|
読み方 | ゆうばりし |
地方公共 団体コード |
01209(01209-2) |
公式HP | |
地図 |
- 「夕張市」の読み方は、「ゆうばりし」です。
- 「北海道 夕張市」の団体コード(5桁)は、「01209」です。
※ チェックディジットコードを含めた6桁表現だと、「012092(01209-2)」となります。
「北海道 夕張市」の町域一覧
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統計データ
「北海道 夕張市」は、「夕張市」だけです。人口・世帯数・面積・人口密度
「夕張市」の人口は、6,729人、世帯数は、4,051戸、面積は、763.07km²、人口密度は、9人/km²です。
市町村名 | 人口 | 世帯数 | 面積 | 人口密度 |
---|---|---|---|---|
夕張市 | 6,729人 男性:3,154人 女性:3,575人 | 4,051戸 | 763.07km² | 9人/km² |
※「住民基本台帳に基づく人口・世帯数」より
※「国勢調査に基づく面積」より(2020年10月〈最新〉)
※「国勢調査に基づく面積」より(2020年10月〈最新〉)
「夕張市」の人口推移
※ 2013(平成25)年以降から、在留外国人も集計されています。
西暦/和暦 | 人数 | 前年差 |
---|---|---|
2024年(令和6年) | 6,411人 | -318人 |
2023年(令和5年) | 6,729人 | -326人 |
2022年(令和4年) | 7,055人 | -375人 |
2021年(令和3年) | 7,430人 | -339人 |
2020年(令和2年) | 7,769人 | -318人 |
2019年(令和元年) | 8,087人 | -275人 |
2018年(平成30年) | 8,362人 | -323人 |
2017年(平成29年) | 8,685人 | -371人 |
2016年(平成28年) | 9,056人 | -384人 |
2015年(平成27年) | 9,440人 | -361人 |
2014年(平成26年) | 9,801人 | -329人 |
2013年(平成25年) | 10,130人 | -341人 |
2012年(平成24年) | 10,471人 | -368人 |
2011年(平成23年) | 10,839人 | -374人 |
2010年(平成22年) | 11,213人 | -420人 |
2009年(平成21年) | 11,633人 | -435人 |
2008年(平成20年) | 12,068人 | -563人 |
2007年(平成19年) | 12,631人 | -637人 |
2006年(平成18年) | 13,268人 | -347人 |
2005年(平成17年) | 13,615人 | -338人 |
2004年(平成16年) | 13,953人 | -485人 |
2003年(平成15年) | 14,438人 | -442人 |
2002年(平成14年) | 14,880人 | -293人 |
2001年(平成13年) | 15,173人 | -365人 |
2000年(平成12年) | 15,538人 | -410人 |
1999年(平成11年) | 15,948人 | -444人 |
1998年(平成10年) | 16,392人 | -565人 |
1997年(平成9年) | 16,957人 | -581人 |
1996年(平成8年) | 17,538人 | -585人 |
1995年(平成7年) | 18,123人 | ---- |
■「夕張市」における在留外国人の人口推移
西暦/和暦 | 人口(人) | 前年差(人) |
---|---|---|
2022年(令和4年) | 20 | -22 |
2021年(令和3年) | 42 | -9 |
2020年(令和2年) | 51 | -1 |
2019年(令和元年) | 52 | +7 |
2018年(平成30年) | 45 | -7 |
2017年(平成29年) | 52 | +22 |
2016年(平成28年) | 30 | -10 |
2015年(平成27年) | 40 | +3 |
2014年(平成26年) | 37 | +5 |
2013年(平成25年) | 32 | +0 |
2012年(平成24年) | 32 | ---- |
※「e-Stat : 在留外国人統計(旧登録外国人統計)」より
「夕張市」の地域情報
夕張市(ゆうばりし)は、北海道中部の道央地方に位置し、空知総合振興局に所属する市。
夕張メロンの産地として知られる。北海道の中央部に位置し、かつては石狩炭田の中心都市として栄えたが、1990年(平成2年)までに全ての炭鉱が閉山した。その後、ヤミ起債が発覚したことで深刻な財政難に陥り、2007年(平成19年)3月6日に財政再生団体に指定された。